塾の開業に必要なものとは？開業の準備の流れまで解説

塾を開業する上で、一体どんな準備をする必要があるのか、順序や流れを知りたい人も多いでしょう。 塾開業を成功させるには、きちんと順を追って準備をした上で、開業することが重要になります。

今回は、塾の開業に必要なものについて解説します。これから塾の開業を考えている方はぜひ最後までご確認ください。

塾を開業する条件はある？

そもそも塾を開業するための条件ってあるのか気になりますよね？

結論から言うと、塾を開業するための条件は特にありません。

教員免許など持っていなくても開業することができますし、むしろ教員免許を所有していない人の方が大多数です。 ある程度、勉強を教えるノウハウさえあれば、高卒の人や中卒の人でも塾を経営することができます。

また、塾開業のための設備基準などもありませんので、人を集めての衛生上問題ない程度のコロナ対策などができていればどんな設備でも開業することが可能です。

塾の開業が人気の理由

塾の開業が人気の理由は、主に以下の3つです。

• 低コストで経営ができる
• 効率的に運営ができる
• 大手と差別化ができる

低コストで経営ができる

塾の開業が人気な一番の理由は、低コストで経営ができることです。

塾の経営には教室が不可欠で、新たに物件やスペースを確保する場合、塾の規模が大きければ大きいほど物件取得費や毎月の賃料・光熱費などが高くなります。

また、導入する設備も教室が広いほど、数が多いほどかかる費用は膨らむでしょう。 しかし小さな個人塾の場合は規模が小さい分、物件や設備にかける費用を抑えることができるので、低コストでの開業・経営が可能になり、結果的に初期投資の回収や経営を軌道に乗せやすくなります。

小規模の個別指導塾であれば自宅の一室などを使用して始めることもできるので、コストをさらに抑えることができるのが人気の理由です。

効率的に運営ができる

効率的な運営ができる点も、塾の開業が人気な理由の一つです。

集団指導をメインに行っているような大手の塾の場合、生徒の学年にばらつきがある、空席が埋まらないなどが原因で経費や時間のロスが発生してしまうことも多々ありますが、小さな個人塾であれば隙間なくスケジュールを組みやすいので、効率的な運営が可能になるのです。

運営が効率的にできれば、副業やダブルワークでもできるので、人気が高いです。

大手と差別化ができる

大手との差別化ができることも、塾の開業が人気な理由です。

大手の塾の場合、指導方針や細かなルールが決められており、オーナーはそれに従って塾経営をしなければいけません。しかし個人塾であればオーナー自身が教育方針やルールを自由に決めることができるので、差別化も図りやすいでしょう。

差別化は業界内で生き残る上でとても大切になります。

競合が多い塾業界では他社との差別化がとても大事なので、大きなメリットだと言えます。

塾の開業に必要なものとは？

塾を開業する上で準備すべき必要なものについて解説していきます。塾開業に必要なものは主に以下の通りです。

• 開業届
• 事業開始申告書
• 開業資金
• 物件の確保
• スタッフの採用
• 設備や備品の準備

開業届

塾を開業する上で、開業届は必須となります。

開業届を出すにあたり、手数料はかかりませんが、印鑑や身分証の提出は必須です。郵送でも受け付けていますが、不安なら税務署に直接行くのが良いでしょう。

なお、開業届の書類には、屋号(個人塾の名前)を記入する欄があります。 屋号は、塾の雰囲気をあらわす看板ですので、こだわりを詰め込んだ、とっておきのネーミングをあらかじめ考えておくと良いでしょう。

事業開始申告書

最寄りの役所にも、事業開始申請書の提出が必要です。

この書類は役所のホームページからダウンロードできるので、必要事項をあらかじめ記入して捺印まで済ませておくとスムーズです。 完成した事業開始申請書を、役所に持って申告しましょう。

開業資金

塾を開業するには、開業資金の準備も必須です。

開業資金の目安は25坪ほどの広さの塾の場合だと約510万円が相場で、主な内訳は、物件取得費や内装工事費、設備費、教材費などです。

集団指導や個人指導、少人数制など塾のスタイル、新規で物件を取得するのか既存の物件や自宅の一室などを使用するのかなどの条件によっても大きく変わるので、計画的に進めていくことが大事だと言えます。

教室の確保

塾の開業に必要不可欠なのは教室です。

新規で物件を取得する方法と、自宅または所有している物件を利用する方法があります。 新規の場合は物件取得費や内装工事費、設備費などが必要になりますが、自宅または所有物件を利用する場合は店舗にかかる費用を抑えることが可能です。

個人指導または集団指導のどちらを選ぶかによって必要な広さが変わるので、指導を行うスペースをはじめ、自習や講師用のスペースなども考えながら準備を進めていきましょう。

フランチャイズの場合は、本部が開業エリアや店舗の候補を紹介するなど、開業前からサポートをしてくれるので安心です。

スタッフの採用

塾を開業する上で、スタッフの採用も必要となります。

塾の開業は基本的にオーナー1人で経営しない限りは講師の採用や教育が発生します。 特に個別指導の場合には、集団指導より多くの講師の確保が必要です。

人数の確保に気を取られてしまいがちですが、人件費を抑えようとアルバイト講師を大量に採用することは避けましょう。指導の質が落ちてしまったり、必要以上の採用コストがかかってしまったりと、経営に悪影響を与えてしまう危険性があるからです。

フランチャイズの場合、採用支援や講師用の研修の実施などサポートが充実している本部が多いので、オーナーの負担を軽減しつつ安心して採用・教育が進められるでしょう。

設備や備品の準備

塾の開業には、設備や備品の準備も必要です。 教室での運営をする上で必要な備品として、主に以下のようなものが挙げられます。

• 机
• 椅子
• ホワイトボード・黒板
• OA機器
• テキストや参考書

全てを新品で揃えるとなると費用がかさんでしまうので、リサイクルショップで中古品を購入したり、リースを利用したりするなどの工夫をすれば、安く済ませられる可能性があります。

これらの準備ができてから、開業の準備が整ったと言えるです。

塾の開業を成功させるためのポイント

塾開業を成功させたい方は、以下の4つのポイントを押さえましょう。

事業計画を綿密に立てる

塾を開業して軌道に乗せるには綿密な事業計画を立てることが必要です。

目的やビジョンを意識し、どのような戦略で塾の経営を行うのかよく検討しましょう。事業計画を立てるためには、業界に関する知識を身につけることも重要です。

事業計画が曖昧なまま開業をスタートさせてしまうと、経営難に陥るケースが多いので、ここは計画的かつ慎重に行うことが成功への秘訣です。

効率化を図る

塾開業を成功させるポイントとして、効率化を図ることも重要です。

例えば塾の運営に特化しているITツールもありますし、そのようなツールを導入すれば、業務を効率化して生産性を向上させることが可能です。

効率的なITツールを活用すれば、人件費やスペースも最小限に抑えられ、生徒の管理やセキュリティにかかる費用を抑えるためにはも導入すると効果的です。生徒の入退室状況はもちろん、講師の勤怠管理や各種申請にも1つのシステムで対応できるので運営がスムーズになるでしょう。

ランニング費用を抑える

塾はそれほど開業費用をかけずに開業することができますが、ランニング費用を抑えることは重要です。

塾開業は内装にそれほどこだわる必要がないので、居抜き物件を探しやすく、開業費用を抑えることができますし、自宅で開業すれば敷金礼金や家賃はかかりませんので、できる限り初期投資を抑えることができる物件を探しましょう。

また、椅子や机も中古で状態のよいものは多数存在するので、設備面でもできる限り費用を抑えましょう。

実際に集客できるかどうな不透明な開業前の段階で、多くの初期投資をすることはおすすめできません。 できる限り初期の費用を抑えるようにすることが、成功への秘訣です。

スモールスタートから始める

塾を開業するためにはランニング費用も決して小さくはないので、最初はスモールスタートから始めるのがおすすめです。

塾は基本的に教室を用意しなければならないので、失敗した場合のリスクを比較的大きくなってしまいます。 そのため、まずはスモールスタートでテスト的に塾開業の模擬体験をするのが良いでしょう。

人気の講師になれればそれなりに大きな利益を得ることができますし、何より失敗してもリスクがほとんどないのがメリットです。 ある程度利益が見込めるようになってから、徐々に大きくしていくと、リスクを減らしつつ拡大していけるでしょう。

塾を開業すると年収はいくらくらい？

塾を開業すると年収はいくらくらいなのか気になりますよね？

塾を開業した経営者の平均年収は約500万円です。

ただし最初のうちは年収100万円以下のところも多く、軌道に乗るまでが苦労すると言われています。 生徒数が100人単位に増加し、複数の塾を経営することになれば1,000万円を超えることもありますので、最終的には経営者の腕次第とは言えるでしょう。

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